日本ではあまり活発ではない大学スポーツビジネスですが、アメリカではバスケットボールやアメリカンフットボールを中心にプロスポーツをしのぐ勢いでお金を稼ぐコンテンツになっています。

そんなアメリカも2016年にオバノン訴訟(2009年~)が結審され、大学スポーツのあり方が変わりつつあります。

なぜならこの訴訟によって、NCAAのアマチュア規定に定められた「学生の本分は勉学であり、プレーの対価として報酬を得てはならない」という決まりはより制限的でない手段に変更してもNCAA側の主張を損なわないと判断されたからです。

一方で、日本の学生スポーツビジネスは未だ黎明期といっても過言ではありません。

今日は、日本の大学スポーツビジネスに秘められた可能性について考えてみようと思います。

日本の学生スポーツのビジネス化は教育につながる

2017年1月に京都大学のアメリカンフットボール部が選手強化費を集めるために社団法人を立ち上げ、スポンサーとなる企業探しを始めたというニュースがありました。

ぼくは日本の学生スポーツビジネスはこのように学生主導でスタートするのがまずは良いのではないかと思います。

なぜなら、これまで日本では大学スポーツビジネスでの大きな成功例がないため、外部の企業や団体の参入メリットが不透明だからです。

各大学が自チームを運営する法人を立ち上げて利益を出せば、それなりに興味を持ってくれる企業は出てくるでしょう。

また、この取り組みはお金を稼ぐという面だけではなく、教育面においてもメリットがあるでしょう。

学校側から与えられた予算やOB・OGからの寄付の中でやりくりするよりも、それらを資本金として利益を上げる構造を作り出すほうが社会に出たときに必ず役に立つでしょう。自らの手で法人を運営する経験は何事にも代えがたいものになるはずです。

まとめ

日本の大学スポーツは稼げないというイメージがあるからこそ、学生はなんでもし放題だと思うのです。

失敗しても問題ありませんし、学生が主体的に動いて自分たちや後進のためにお金を稼ぐ仕組みを作り上げれば、日本独自の学生スポーツビジネスを生み出すことが出来るでしょう。

ただ周りの大人は失敗を恐れて根も葉もない「出来ない理由」を振りかざして来るかもしれません。

「学生の本分は勉学だ!」とか、「学生だから競技に打ち込め!」とかいいますが、それはこの時代において無責任な言葉です。

もし、なにか学生スポーツで新しい取り組みをしたいと思うなら出来る限り力になります。

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