チームと専用スタジアム・アリーナの経営の一体化が持つ可能性

2020年東京オリンピックの施設問題やプロスポーツチームによるスタジアムとの一体経営など、世間ではスポーツ施設の運営に対する関心が高まっているように思います。

これまで、スタジアムやアリーナには莫大な費用がかかるため、国や地方自治体が税金等で建設と管理を行ってきました。

しかし、近年では各チームが専用競技場を持ち経営を一体化する動きが活発になってきています。

今日は、Jリーグやプロ野球の球団が専用スタジアムをもつメリットとこれからの可能性について考えてみたいと思います。

チームと競技場の一体経営がもたらすメリットとは?

チームが専用競技場を持つメリットは決してチケット、飲食物、グッズの販売による利益を一括で管理できることだけではありません。

もちろん、横浜DeNAベイスターズが横浜スタジアムを買収して経営を黒字化させたように、経営面のメリットも大きいです。(参考記事:横浜DeNAベイスターズから学ぶ日本のスポーツビジネス

しかし、それ以上の大きなメリットあるとぼくは考えています。

それは「みせるスポーツ改革の円滑化」、「新たなエンタテインメントの創造」の2つです。

まず、国や地方自治体などの行政がスタジアムやアリーナを管理するよりも「みせるスポーツ」への変革が円滑に起こることは間違いないでしょう。

これからの時代、スポーツ施設は「するスポーツ」のためだけではなく「みせるスポーツ」のために変わっていくべきです。

しかし、観客動員数を増やしたり、エンターテインメント性を高めたりするためには、既存のスタジアムを改修していく必要があります。

そのような「みせるスポーツ」改革に向けて高い自由度を持ってス施設を改修できるのは、チームと施設の一体化経営の大きなメリットと言えるでしょう。

また、国や地方自治体ではなく民間企業が施設を管理することで、オフシーズンの競技場稼働率を上げるために新たなエンターテインメントの誕生が期待できるでしょう。

今までスタジアム等で行っていなかった他業種のエンターテインメントと結びつき、新たな価値を作り出す可能性を秘めています。

特に音楽や演劇のように慢性的な舞台不足に悩んでいるエンターテインメントにとって、「みせるスポーツ」のためにつくられた競技場と結びつくことはお互いにとって大きなメリットがあると言えるでしょう。

まとめ

これまでスポーツ業界にも国や地方自治体にもビジネスの考え方はありませんでした。

しかし、優れた経営者がスポーツ業界にも入ってきたことでシナジーが生まれ変化の波が起こり始めています。

チームと競技場の経営の一体化はそのチームだけではなく、競技全体や地域全体に良い効果をもたらすでしょう。

日本のスポーツビジネスはこれからなのです。


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